リストラや早期退職割増金に関する情報や考えを発信していきます
いろいろ サントリー新浪社長の「45歳定年制」発言で思うこと
私は節約と資産運用で早期退職(アーリーリタイア)を目指してブログを運営している独身家持ちサラリーマンです。先日 サントリー新浪社長が経済同友会で「45歳定年制」を提言して、大きな波紋を呼びました。様々な波紋を呼び起こしている今回の発言について、自分の思う事を書いていきます
アーリーリタイア 【リストラ】好況型リストラは自動車業界に波及するか？
2019年〜好況型リストラをする企業が非常に増えてきました。同業他社が追従するという動きも見受けられます。自動車業界についても、トヨタ自動車を起点として好況型リストラが進む可能性も否定できません。トヨタ系サプライチェーンだけでなく日産自動車やHONDA,SUZUKIにも波及する可能性があります。好況型リストラをきっかけに経済が傾き、大不況につながる可能性を秘めていると考えています
アーリーリタイア リストラ? 早期退職希望者募集の動きが活発化(2020年①)
2019年からリストラが増えています。それも大企業発の好況型リストラです。終身雇用崩壊加速の動きでしょうか。リストラを発表した企業を中心に、対象となっている年齢や退職金・早期退職割増金を調べました。今回はノーリツ,LIXIL,サッポロ,オンワード,オンキョー,東芝機械,FDK,NISSHA,ラオックスです
アーリーリタイア 【リストラ】サッポロホールディングスよ お前もか
2019年から好況型リストラを実施する企業が一気に増えてきました。そしてキリンビール・キリンHDに続き今回はサッポロHDがリストラを発表しました。そこで対象年齢や退職金・割増金はいくらなのか？発表された内容を調べてみました
アーリーリタイア 味の素 管理職100人斬り
2019年から好況型リストラを実施する企業が一気に増えてきました。そして今回「味の素」が管理職100人のリストラを発表しました。そこで対象年齢や退職金・割増金はいくらなのか？発表された内容を調べてみました
いろいろ 過去最高益のキリンがリストラ実施。好況時のリストラの特徴と対応
2019年から好況型リストラを実施する企業が一気に増えてきました。そして飲料業のリーディングカンパニーであるキリンビールがリストラを発表しました。キリン系列では、協和発酵キリンが今年に入ってから既に早期退職を募集・実施しています。そこで対象年齢や退職金・割増金はいくらなのか？発表された内容を調べてみました。
アーリーリタイア リストラ?早期退職希望者募集の動きが活発化(2019年②)
2019年から好況型リストラを実施する企業が増えています。対象となっている年齢や退職金・割増金がいくらなのか？発表された内容を調べました。今回は富士通フロンテック,パイオニア,曙ブレーキ,日本ハム,鳥居薬品,東邦レマック,中村超硬,アサヒ衛陶,キョウデン,TATERU,ヤマハモーターロボティクスホールディングス(新川)です
いろいろ 日産自動車 １万人以上リストラ
日産自動車が事業構造改革の一環として12,500人の人員削減を行うと発表しました。この中には日本国内でのリストラも含まれています。一体どのようなリストラ策なのか？対象年齢や退職金はいくらなのか？発表された内容を調べてみました
いろいろ 損保ジャパン4000人介護分野へ転属で思うこと
先日保険業大手の損保ジャパンが社員4,000人を介護などのグループ企業に配置転換すると発表がありました。早期退職募集とは異なり関連会社への異動ですが、異動先の業務が介護ということで「自主退職を促す追い出し部屋のような措置では無いか？」という憶測がネットを中心に広がっています。今回の配置転換について思うことを投稿していきます
いろいろ 早期退職割増金＝セミリタイア必要金額になれば雇用流動化は加速する
最近、ニュースでは終身雇用崩壊や希望早期退職者募集の話が多く、企業が社員のクビを切りたがっている話が多いと感じています。一方で、早期リタイアしたい人々が増えているとも感じています。そこで、希望退職制度の利用＝セミリタイア状態の完成という図式が作れれば、雇用流動性は加速するのではないかと考えています
いろいろ リストラ?早期退職希望者募集の動きが活発化(2019年①)
2019年から好況型リストラを実施する企業が増えています。対象となっている年齢や退職金・割増金がいくらなのか？発表された内容を調べました。今回はコカコーラボトラーズ,日産自動車,ジャパンディスプレイ,中外製薬,協和発酵キリン,東芝デバイス&ストレージ,カシオ計算機です
いろいろ 早期退職 割増金でアーリーリタイア はイージーモードになるのか？
会社が傾いてきたときに良くニュースになるのが、早期退職割り増し金です。これは、退職金を割り増しする代わりに自主退職を募り人員を削減する仕組みです。うまく利用すればアーリーリタイア 者にとっては追い風となる魅力的な仕組みではないでしょうか。